世界地図のおもしろネタをドーンと紹介

投資をはじめる際には「何年後に何％上昇しているか」という目標を立てます。たとえば、証券会社で株式投資をはじめると、営業マンが「この銘柄は３ヶ月で20％上がると思います」という言い方をしてきます。長年、株式投資を続けてきたM夫妻は、こういう言い回しに慣れているため「年に３％の値上がり」なんて論外ですし「年に10％の値上がり」だって我慢ができない水準で「投資するなら年に15％以上儲からないと意味がない！」と考えています。

ただし「年に15％以上の値上がり」を目標とすることがどういうことなのかR夫妻が分かっているのかは、大いに疑問が残ります。というのも現在の日経平均は１万円ですが、仮に今後20年間、年率15％で上昇した場合、20年後の日経平均は16万4,000円になっているからです。つまり「年率15％を目指す」とは20年後には16倍にしたいということですが、過去45年間では日経平均の上昇率が年率７.８％だったことを考えると、とても高過ぎるので、まず実現することはありません。

さらに問題なのは、実現できないどころか大損する可能性が高いということです。「投資の世界」には「リスクとリターン」の関係があって、大きな儲けには大損の可能性がついて回るものなのです。たとえば、年率７.８％の上昇率だった日経平均ですら、過去45年の間には42％も値下がりした年もあったのですから、さらに高い上昇率の投資では50％以上も損をする年があるかもしれません。

• 毎年３％しか上昇しないけど、せいぜい10％しか値下がりしない。
• 毎年15％も上昇するけど、酷いときには50％以上も値下がりする。

どちらを選ぶのかは一人ひとりの資産状況によって決まります。誰だって儲けたいでしょうが、住宅ローンをたくさん抱えていれば損が大きいと生活できなくなるかもしれません。つまり目標とする上昇率は本人の希望だけでなく資産状況によって制約されてしまいます。

こんなことなどお構いなしで「年間15％以上儲からないと駄目よ」なんて大きな儲けに目が眩らんでしまう人たちって、まさしく欲張りな子豚ちゃんです。「投資の世界」では上昇相場で力を発揮する牛さんや下落相場で力を発揮する熊さんなら十分に生き残っていけるものの、R夫妻のような欲張りな子豚ちゃんは相場の荒波にコロコロと転がされて気がついたときには大損させられて退場しているかもしれませんよ。

投資選びは一人ひとりの「資産状況」で決まってくる

投資の世界には「リスクとリターンの関係」があって、儲かる見込みと損する可能性は比例します。大きく儲かる銘柄とは大きく損する可能性のある銘柄であり、儲けが小さい銘柄とは損する可能性が小さい銘柄であるということです。つまり、リスクとリターンとは個々の投資の「性質」です。

マネー番組やマネー雑誌の「お勧め銘柄」や「値上がりランキング」にあがってくる銘柄は「大きく値上がりするが、大きく値下がりもする」という性質を持つ銘柄が、たまたま大きく値上がりしている時期に「良い投資です」と仕立て上げているだけで大損する可能性があることはひた隠しにされています。

実際には「良い投資」「悪い投資」というものは存在しません。むしろ重要なのは自分に適した投資を選ぶことにあります。そうした意味からすれば、投資の世界というのは病院で治療を受けるときに似ています。怪我をしたからといって「良い薬をください」と、いきなり病院で尋ねるなんてありえません。レントゲンや血圧を取ってから怪我の症状に応じて処方僕が出されます。

それと同じように「年収」「投資経験」「負債」「年齢」などに応じて、適切な投資というのが大雑把ですが決まってくるものなのです。たとえば「住宅ローンを抱える人」と「１億円の宝くじを当てた人」では、狙えるリターンが違います。前者は大損すれば生活できないので、他の要素はあるものの「ローリスク・ローリターン」に偏ってくるものです。しかし後者は大損しても支障がないため、かなりの「ハイリスク・ハイリターン」にチャレンジできます。

どの性質の投資を選ぶかは投資家一人ひとりの「資産状況」に左右されてきます。具体的には「預金」「債券」「株式」「海外」「不動産」「天然資源」「貴金属」といった「資産」に関係した投資信託を組み合わせ「資産の割合」と「投資信託の性質」を調節することで自分の資産状況に適したリスクとリターンを実現できます。上がったときも、下がったときも、支障がないのが「適切な投資」です。

英語で上昇相場のことを「ブル（＝牛）マーケット」、下落相場のことを「ベア（＝熊）マーケット」と呼びますが、前者では「１番上がった資産の一部を売って、１番上がっていない資産を買い足す」という戦略が有効です。一方、後者では「１番下がった資産を買い足すために１番下がっていない資産の一部を売却する」という戦略が有効です。

こうした戦略をとっていれば、いつでも「資産の割合」は一定になりますから、上がったときも、下がったときも「投資の世界」で生き残ることができます。しかしR夫妻のように上がったときだけを考えている欲張りな子豚ちゃんは下落相場に遭った時点でイチコロとなる運命にあるということなのです。

高く売って、安く買うには適切な割合と見直しが大事

一人ひとりの「資産状況」に適した投資は組み合わせる「資産の割合」を調整することによって作り上げることができます。全体の「トータルリターン」と「シグマ」は「投資信託の数値」に「割合」を反映させた数値の合計になります（シグマはそれ以下になる）が各資産に対して平均的な投資信託を選んだ場合、「投資信託の数値」は資産の平均に近くなりますから、結局は「割合」の違いによって全体の数値は左右され、一人ひとりの資産状況に適した投資が出来上がってきます。

そこで「資産状況」からリスクの大きく取れる場合には株式や海外などの「ハイリスク・ハイリターン」の資産の割合を大きくし、「資産状況」からリスクを大きく取れない場合には債券などの「ローリスク・ローリターン」の資産の割合を大きくして調整します。こうして一人ひとりの「資産状況」に適した投資が出来上がるわけですが、一つひとつの投資信託の過去のデータから大雑把に全体の「投資リターン」と「投資リスク」を数字で知ることができるため「大学」や「老後」の準備に利用できるというわけです。

1. 資産の平均に近い「リターン」と「シグマ」を持つ投資信託を選べば「全体のリターン」と「全体のシグマ」を決めるのは「割合」となる。
2. 過去40年間では「国内債権」「海外債権」「国内株式「海外株式」の順序で「ローリス・ローリターン」から「ハイリスク・ハイリターン」となっている。この主要４資産にたいして、さらに「全体のシグマ」を安定させるために「天然資源」「貴金属」「不動産」等をつけ加える。
3. 資産状況から「ローリスク・ローリターン」を選択する場合には「国内債権」の割合を多くとり「ハイリスク・ハイリターン」を選択する場合には「国内株式」や「海外株式」の割合を多くとるようにする。

なお、投資というものは、値段が上がったり下がったりするため、時間が経つに連れて値上がりした資産の割合は大きくなり、値下がりした資産の割合は小さくなってしまいます。そこで、定期的に見直しをします。仮に「株式」：「債券」＝50：50でスタートした場合、株式が値上がりすれば「株式」：債券」＝70：30、または「株式」：「債券」＝90：10へ崩れてしまい、せっかくの分散投資の意味がなくなります。

そこで、たとえば「株式」：「債券」＝55：45になった時点で値上がりした株式の一部を売って、値下がりした債券を買い足して「株式」：「債券」＝50：50に戻してやります。これは「リバランス」と呼ばれる作業ですが、定期的に「リバランス」を行うことで分散投資を維持できるだけでなく、結果的に値上がりした資産を売って、値下がりした資産を買うことになるため、「高く売って、安く買う」という投資の必勝法を自動的に行うことになるのです。

最近では、高校進学率が95パーセントを超えただけでなく、大学進学率が50パーセントを超えています。つまり、半分以上の子どもが大学へ進学する時代となりました。大学の学費というのは「国立大学」では500万円かかり、「私立大学」では600～700万円くらいかかるそうです。この金額は「学費」に限った話で、実際には、生活費がプラスされるわけですが、指し当たっては「受験から入学手続きまでに必要な金額を確保しよう」と考えて、たくさんの親御さんが郵便局へ相談を持ちかけます。そして「子どもの学費を準備するなら、郵便局の学資保険がおすすめです」と言われ、それを実践している人も多いのではないでしょうか？

「学資保険」の仕組みは、①毎月の保険料を積み立てていくと、子どもの学費が必要な年齢（15歳、18歳など）になったら満期金を受け取れる、②契約期間中に両親が亡くなった場合には、そこからの保険料は免除され、満期金と同額の死亡保険金を受け取れる、といったものです。Aさんのお宅の長男は幼稚園に入学したばかりです。あるときAさんがたまたま郵便局へ立ち寄った際に「学資保険」のパンフレットを眺める機会がありました。すると、そこには大学や専門学校の受験料から入学までの費用は、234万円かかると書かれているのです。

また、半数の親は子どもの誕生時から、この234万円の準備をはじめている、とも書いてありました。これを見たAさんは血の気が引いてしまいました。「えっ、ウチの子どもは、もう幼稚園に通っているわ。今すぐ学資保険をはじめないと、間に合わないじゃないの！」と、慌てて契約をしてしまったのです。しかし、Aさんは、よく内容を確認しておくべきでした。というのも、子どもが３歳のときから18歳になるまで、毎月１万6,830円の保険料を払い続ければ、15年分では保険料は302万9,400円も支払うことになるものの、大学入学時に確実に受け取れるのは300万円の満期金でしかないからです。

もちろん、300万円の死亡保険金が「おまけ」についていたり、多少の運用益がついてくる可能性もありますが、基本的には、大学費用を準備するという目的からすれば、15年間もせっせと積み立ててきた挙句、15年分の利子がもらえるどころか、3万円近くも損をする計算になるわけです。Aさんの間違いはこれだけはありません。「大学」の費用というのは「学費」だけでも500万円以上かかりますから、300万円だけでは全然足りません。そこでAさんは、300万円までの「国の教育ローン」を今の利率でいえば年利2.65パーセントで借りることになるはずです。そして、15年払いで返済すれば、返済総額は363万8,900円になってしまいます。

つまり、子どもが大学を卒業してからも10年以上に渡って、毎月2万円を延々と返済し続ける事態が待ち受けるのです。そんなことも気づかずに「学資保険を申し込んだから、子どもが進学しても安心だ」なんてAさんは言っているわけですから「知らぬが仏」とはこのことですね。

大学費用の準備には投資の力を利用する

AIU保険の調査によると「子ども」の費用というのは、幼稚園から大学までを公立校で通しても3,000万円程度かかりますし、私立校で通すと4,000万円近くかかります。つまり、子ども２人を大学まで進学させると、２人で8,000万円程度を覚悟する必要があるわけです。この中でも、「大学」の費用というのは、1番安い国立大学の学費だけでも500万円程度になり、私立の理科系では700万円を超えてきます。ここに生活費がプラスされるのですから「大学」の費用は、最低限1,000万円はかかるとみたほうが無難です。最低限1,000万円とは、かなり大きな支出ですが、そもそも「大学」の費用というのは、超高級品なのです。

1975年から2005年までに、モノの値段は１.８倍しか上かっていないのに、国立大学の授業料は14.9倍にも値上がりしている有様です。これだけの超高級品を半数の子どもに与える時代がやってきた、と言っていいでしょう。たしかに、大卒の男性の生涯賃金は２億7,100万円なのに、高卒の男性では２億600万円なので、大学の学位にはそれなりの金銭的価値があるわけです。半数の子どもを進学させるのもうなずけます。

ただし、Aさんのように、昔ながらのやり方で「学資保険」を使い、大学の費用を準備していけば、積み立ててきた保険料は利子もついていない状態であり、満期金を手にした時点では大学の費用が全然足りなくなる可能性が高いわけです。そのため、仕方なく「教育ローン」を借りる人がいますが、15年払いにしても「学資保険」の15年間と通算して、結局、30年間、毎月２万円近くを支払い続ける計算です。Aさんの陥った落とし穴とは、こんな流れに乗ってしまった点にあるわけですが、大学の授業料というものが、「物価上昇率」を遥かに上回るペースで上昇する可能性がある以上、これからの時代には、大学の学費は投資で準備するべきです。

仮に、毎月２万円を投資に回すとすれば、15年間では、投資金額は360万円ですが、年率３パーセントの投資では453万6,000円になり、年率５パーセントの投資では、531万8,000円になり、年率７パーセントの投資では625万7,000円になります。過去40年間の主要４資産の年平均上昇率からすれば、年率３～７パーセント程度なら、十分に実現することは可能です。一生懸命に受験科目を勉強して大学へ入学した挙句、そこから15年間も子どもが借金漬けになるよりも、ほんの少しだけ「お金の問題」を勉強して、親が大学準備をしたほうが「教育効果」だって大きいのではないでしょうか？

大学に関しては投資効率を考える

大卒者と高卒者との間には、月収では、男性10万2,600円、女性７万2,900円の格差があり、生涯賃金では、男性6,500万円、女性8,200万円の格差があることが分かります。大学の学位は、収入に結びつくことは確かです。ただし、国立大学授業料の伸びのデータを見れば分かるように、1975～2005年で比べれば、消費者物価の１.８倍に対して、大学費用は14.9倍に跳ね上がっています。「大学」や「学部」を選ぶ際には、コストに見合うだけの収入が得られるか「投資効率」を考える時代です。

健康保険は任意継続の手続きも

20代、30代女性に関心が高いのは「転職」女性誌で特集を組むと、その号はよく売れるそうです。親戚のM子も少し前に転職を経験しました。早速「困ったことは何だった？」と聞いてみました。

私の予想通り「社会保険の手続きがよく分からなかった～」との答えです。私の友人からも「年金と健康保険」の手続きで混乱して時々電話があります。転職時に知っておきたい手続きを見ておきましよう。

M子は前の会社を辞めてから転職活動を始めました。無職の間は原則「国民年金」と「国民健康保険（国保）」に加入する必要があります。ただし、次の会社に人るまで前の会社の健康保険を「任意継続」する選択肢もありです。

任意継続すると保険料は全額自己負担になりますが、上限額が設けられているのでフルタイムで働いている人は国保に自分で加入するより安くなるケースがほとんどです。国保の保険料は市区町村によっても異なるので、役所の国保係に問い合わせてから比較した上で決めるといいでしょう。住民税額を言うと大体の保険料を教えてくれます。

健康保険の任意継続は事前に会社から説明があり、希望すれば手続きもしてくれるものと思っていたら意外とそうでもないようです。M子も私から教えられて辞めてから慌てて社会保険事務所に駆け込んで締め切り当日に手続きしていました。

大企業と違って中小企業やベンチャー企業だと労務管理のノウハウが蓄積されていない所もあるようです。退職日の翌日から20日以内なら自分で任意継続できることをぜひ知っておいてください。

次に年金です。会社勤めの間は厚生年金（公務員は共済年金）ですが、転職活動中に無職になるなら国民年金へ種別変更して自分で保険料を納めます。再就職すると国民年金から再び厚生年金に変更となりますが、その手続きは転職先の企業がやってくれます。

辞めてから出費が重なるケースも

辞めて転職先を探す人、次の職場を決めて転職する人、どちらも知っておきたいのは社会保険の「基準日」のこと。月末最終日まで籍があると、その月は勤務先で社会保険、それより1日でも早く退職すると、その月は自分で国民年金・国保に加入となります。

例えば、31日が土曜日の月（仮に10月としましょう）の月末で退職するとします。最終出勤日は30日（金）、会社が31日（土）付で退職手続きしたなら10月分まで社会保険（厚生年金・健康保険）加入です。ところが、会社が最終出勤日の30日（金）付で退職手続きをすると10月分は自分で国民年金と国保の保険料を払わなくてはならないのです。

先の2つの保険料は原則、会社も半分負担しているので、経費にシビアな会社なら30日付で退職と処理する可能性もあります。一概には言えませんが、厚生年金のほう
が将来の年金額が多いので、1ヵ月でも長く厚生年金に入っている方がいいと私は思います。転職先では月末最終日までに入社していると、その月から社会保険です。

M子の失敗は住民税です。住民税は前年の収入にかかり、6月から翌年5月まで給与天引きされます。2月で退職したM子は人事部から残り3ヵ月分の住民税の納付書が区役所から送られることを聞いていたにも関わらず、すっかり忘れてお金を用意しておかなかったようです。

無収入の間に住民税、年金保険料、健康保険料と出費が重なり「転職先を決めてから辞めればよかった」と後悔していました。そして、こういう時のために貯金は必要なんだと痛感したようです。頭で分かっていても、経験して実感することってあるのですね。

「上手にお金を増やしたい」「投資を始めてみたい」と思って働く女性は、どんなマネー情報を頼りにしているのか気になっていました。そこで、女性向けマネーセミナーの参加者に「あなたが頼りにするマネー情報はどれ？」と質問してみました。

「雑誌のマネー記事」「ウェブサイトの記事」がダントツでした。「単行本」という人がほとんどいなかったのは意外でした。基礎と全体像を知るには単行本がお勧めなのに残念ながら活用している人は少ないようです。

では、上手なマネー情報の取り方とは？ポイントは、どんな情報源も一長一短があることを知った上で目的別に活用することです。例えば、雑誌のいいところは最新情報が網羅されていることです。幅広くカバーされている分、ひとつひとつ深く掘り下げることはページ数に限りがあり、難しいです。つまり、雑誌には話題の金融商品や最新の制度改正といった情報を期待するといいのです。

「ウェブサイトの記事」のマネー情報は取扱注意。知りたい専門用語について手軽に検索できるのは便利ですが、最新情報に更新されてないこともあるし、内容が誤っている記事も少なくありません。

ウェブサイトのマネー情報は、こんな使い方をしてみては？例えば、金融商品を調べるなら最低預入額や手数料など正確な商品情報を金融機関のホームページで調べる、使いこなし法やデメリットなどは専門家が考えを述べている記事を見つける、利用者の評判を知りたいなら個人のブログなどで評判をチェックする、難しくないので試してみてください。

単行本選びにはコツがある

単行本の良さは、体系的に勉強できること。例えば投資信託に関する入門書なら「投資信託の仕組み・種類」から始まって「選び方」「どこで買えるか」「リスクや注意点」などが書かれています。1冊読むとかなり理解が深まります。マネーに限らず「まず本から入る」やり方は自分の知らない分野の勉強法として王道なのです。

マネーに関する単行本を買ったことがないという親戚のM子に理由を聞いてみると「どれを選ぶのがいいのか分からないし、難しそうで最後まで読み通す自信がない」と打ち明けます。

単行本選びの重要ポイントは「誰が書いているか」です。「この人の考えに共感できる」と思える専門家が書いた本を選ぶと、スイスイ読み進めることができるでしょう。お気に入りの専門家を見つけるには、日頃から新聞や雑誌のインタビューのコメントをチェックが重要です。話題の人のインタビュー記事は新聞や雑誌が得意とするところです。お気に入りの人が見つかるまでは書店で現物を手にとって著者のプロフィールや目次を参考にしたり、ページの読みやすさで選んだりするといいでしょう。

「最後まで読む自信がない」という人も多いかと思いますが、全部読まなくてもいい本があるのを知っていますか？「全部に目を通すべき本」と「辞書代わりに手元に置いておいて必要なときに必要な部分だけ読めばいい本」を使い分けましょう。投資ビギナーなら、まず入門書を1冊読んで実際に投資を始める。途中で疑問点や詳しく知りたいことが出てきたら「辞書代わりの本で調べる」こんな使い方もあるのです。

辞書代わりの本は情報量が多いことが条件です。索引が付いているとベストですが、なくても目次が充実していればOKです。知識や経験がついてきたら、もちろん最初から全部読んでもいいです。質の良いマネー情報源を選別する力をつけてマネーセンスをアップしましょう。

老後の収入といえば、その主なものはやはり公的年金です。ここで公的年金についておさらいしておきましょう。日本の年金は、よく2階建てといわれますが、1階部分が全ての国民に共通して支給される基礎年金です。サラリーマンは基礎年金に上乗せした2階部分が報酬に比例して支給される厚生年金、公務員は2階部分が共済年金という仕組みになっています。

自営業者は1階の国民年金（基礎年金）のみで第一号被保険者、サラリーマン、公務員などは第二号被保険者、サラリーマンなどの妻（被扶養配偶者）は第三号被保険者と呼ばれます。

また、公的年金制度には老後に貰う老齢基礎年金だけでなく、一定の障害の状態になった時に支給される障害基礎年金、遺族に支給される遺族基礎年金もあります。厚生年金に加入の場合は老齢厚生年金、障害厚生年金、遺族厚生年金が上乗せされます。

自分の年金の見込み額は？

2004年の年金制度改革では保険料に関して厚生年金は毎年0.34%ずつ引き上げられ、2017年以降は18.3%で固定、国民年金も同様に毎年280円ずつ引き上げられ、1万6,900円で固定されることになっています。将来の負担の上限を設定し、その範囲内で給付水準を調整する仕組みになりました。

では、どれだけ年金が貰えるかということですが、2009年から国民年金、厚生年金の加入者に「ねんきん定期便」の送付が始まりました。年金の加入記録の他、50歳未満の人には年金の見込額について自分で試算できる計算式を記載した用紙が入っています。これで自分の年金の見込み額が把握できます。

今後、年金制度がどうなるかはわかりませんが、現時点の制度でどれだけ年金を貰えるかを掴んでおくことが現実的でしょう。自分の老後の生活を考えた時、年金だけで厳しいと分かれば対策を考えざるを得ません。

大体の見込み額を掴んでおくことで40代の今は教育費などで余裕がなくても教育費の負担がなくなれば、その分を老後資金にまわしていくなど予め考えておけると思います。少しずつ資産運用をしていくなど自衛策を考えたいものです。

今後の年金制度はどうなる？

民主党マニュフェストで年金制度の改革を挙げています。前述したように現在、自営業、サラリーマンなどと分かれている年金制度を一元化し、全ての人が同じ年金制度に加入し、全ての人が「所得が同じなら同じ保険料」を負担し、納めた保険料を基に安給額を計算する「所得比例年金」にするとしています。

年金制度の設計は平成24年度からで、具体的なことはまだこれからですが、年金制度の行方についてもきちんとウオッチしていきましょう。