質の良いマネー情報をケットする!どんな情報源も一長一短がある

「上手にお金を増やしたい」「投資を始めてみたい」と思って働く女性は、どんなマネー情報を頼りにしているのか気になっていました。そこで、女性向けマネーセミナーの参加者に「あなたが頼りにするマネー情報はどれ?」と質問してみました。

「雑誌のマネー記事」「ウェブサイトの記事」がダントツでした。「単行本」という人がほとんどいなかったのは意外でした。基礎と全体像を知るには単行本がお勧めなのに残念ながら活用している人は少ないようです。

では、上手なマネー情報の取り方とは?ポイントは、どんな情報源も一長一短があることを知った上で目的別に活用することです。例えば、雑誌のいいところは最新情報が網羅されていることです。幅広くカバーされている分、ひとつひとつ深く掘り下げることはページ数に限りがあり、難しいです。つまり、雑誌には話題の金融商品や最新の制度改正といった情報を期待するといいのです。

「ウェブサイトの記事」のマネー情報は取扱注意。知りたい専門用語について手軽に検索できるのは便利ですが、最新情報に更新されてないこともあるし、内容が誤っている記事も少なくありません。

ウェブサイトのマネー情報は、こんな使い方をしてみては?例えば、金融商品を調べるなら最低預入額や手数料など正確な商品情報を金融機関のホームページで調べる、使いこなし法やデメリットなどは専門家が考えを述べている記事を見つける、利用者の評判を知りたいなら個人のブログなどで評判をチェックする、難しくないので試してみてください。

単行本選びにはコツがある

単行本の良さは、体系的に勉強できること。例えば投資信託に関する入門書なら「投資信託の仕組み・種類」から始まって「選び方」「どこで買えるか」「リスクや注意点」などが書かれています。1冊読むとかなり理解が深まります。マネーに限らず「まず本から入る」やり方は自分の知らない分野の勉強法として王道なのです。

マネーに関する単行本を買ったことがないという親戚のM子に理由を聞いてみると「どれを選ぶのがいいのか分からないし、難しそうで最後まで読み通す自信がない」と打ち明けます。

単行本選びの重要ポイントは「誰が書いているか」です。「この人の考えに共感できる」と思える専門家が書いた本を選ぶと、スイスイ読み進めることができるでしょう。お気に入りの専門家を見つけるには、日頃から新聞や雑誌のインタビューのコメントをチェックが重要です。話題の人のインタビュー記事は新聞や雑誌が得意とするところです。お気に入りの人が見つかるまでは書店で現物を手にとって著者のプロフィールや目次を参考にしたり、ページの読みやすさで選んだりするといいでしょう。

「最後まで読む自信がない」という人も多いかと思いますが、全部読まなくてもいい本があるのを知っていますか?「全部に目を通すべき本」と「辞書代わりに手元に置いておいて必要なときに必要な部分だけ読めばいい本」を使い分けましょう。投資ビギナーなら、まず入門書を1冊読んで実際に投資を始める。途中で疑問点や詳しく知りたいことが出てきたら「辞書代わりの本で調べる」こんな使い方もあるのです。

辞書代わりの本は情報量が多いことが条件です。索引が付いているとベストですが、なくても目次が充実していればOKです。知識や経験がついてきたら、もちろん最初から全部読んでもいいです。質の良いマネー情報源を選別する力をつけてマネーセンスをアップしましょう。

— posted by 斗間下 at 05:32 pm  

公的年金制度についても無関心ではダメ!自分の老後のお金についても掴んでおく

老後の収入といえば、その主なものはやはり公的年金です。ここで公的年金についておさらいしておきましょう。日本の年金は、よく2階建てといわれますが、1階部分が全ての国民に共通して支給される基礎年金です。サラリーマンは基礎年金に上乗せした2階部分が報酬に比例して支給される厚生年金、公務員は2階部分が共済年金という仕組みになっています。

自営業者は1階の国民年金(基礎年金)のみで第一号被保険者、サラリーマン、公務員などは第二号被保険者、サラリーマンなどの妻(被扶養配偶者)は第三号被保険者と呼ばれます。

また、公的年金制度には老後に貰う老齢基礎年金だけでなく、一定の障害の状態になった時に支給される障害基礎年金、遺族に支給される遺族基礎年金もあります。厚生年金に加入の場合は老齢厚生年金、障害厚生年金、遺族厚生年金が上乗せされます。

自分の年金の見込み額は?

2004年の年金制度改革では保険料に関して厚生年金は毎年0.34%ずつ引き上げられ、2017年以降は18.3%で固定、国民年金も同様に毎年280円ずつ引き上げられ、1万6,900円で固定されることになっています。将来の負担の上限を設定し、その範囲内で給付水準を調整する仕組みになりました。

では、どれだけ年金が貰えるかということですが、2009年から国民年金、厚生年金の加入者に「ねんきん定期便」の送付が始まりました。年金の加入記録の他、50歳未満の人には年金の見込額について自分で試算できる計算式を記載した用紙が入っています。これで自分の年金の見込み額が把握できます。

今後、年金制度がどうなるかはわかりませんが、現時点の制度でどれだけ年金を貰えるかを掴んでおくことが現実的でしょう。自分の老後の生活を考えた時、年金だけで厳しいと分かれば対策を考えざるを得ません。

大体の見込み額を掴んでおくことで40代の今は教育費などで余裕がなくても教育費の負担がなくなれば、その分を老後資金にまわしていくなど予め考えておけると思います。少しずつ資産運用をしていくなど自衛策を考えたいものです。

今後の年金制度はどうなる?

民主党マニュフェストで年金制度の改革を挙げています。前述したように現在、自営業、サラリーマンなどと分かれている年金制度を一元化し、全ての人が同じ年金制度に加入し、全ての人が「所得が同じなら同じ保険料」を負担し、納めた保険料を基に安給額を計算する「所得比例年金」にするとしています。

年金制度の設計は平成24年度からで、具体的なことはまだこれからですが、年金制度の行方についてもきちんとウオッチしていきましょう。

— posted by 斗間下 at 04:40 pm  

 

医療保障の自分のニーズを知ろう!公的制度についての知識も持っておく

医療保障の必要額も人それぞれです。医療費を全て貯蓄で賄えるという人は医療保険に入る必要はないでしょうし、貯蓄が心もとない人は病気になった時の費用を保険でカバーする必要があります。健康状態や考え方によっても違ってくるでしょう。

入院給付額は一日当たりどれだけ必要か、1回の入院で何日分までの入院給付金が必要か、成人病特約、ガン特約などの特約が必要かなどを考えて、見直してみましょう。

では、一般に入院した場合、入院日数はどれくらいになるのでしょうか?厚生労働省の「患者調査(平成17年)」の「病気別・年齢階級別の平均在院日数」で見てみましょう。35歳~64歳の場合、長期の入院になっているのは統合失調症・統合失調型障害及び妄想性障害、血管性及び詳細不明の認知症、結核、脳血管疾患などの病気で、それ以外の病気の場合の入院は概ね1ヵ月以内になっています。

高額療養費という制度

1日あたりの医療費(自己負担額)はどれくらいになるのでしょうか。生命保険文化センターが過去5年間に入院し、自己負担を支払った大に調査したところ、1日あたりの自己負担の平均は2万1,000円となっています。これは、食事代や差額ベッド代を含んでいます。高額療養費制度による払い戻し前の平均なので、実際の自己負担額はこれより低くなるでしょう。

一番多いのは、1万円~1万5,000円未満のゾーンで、28.0%です。ぼば半数が、1万5,000円未満で済んでいます。一方、約2割の大は2万5,000円以上かかっています。病気や怪我では医療費が高額になってしまうことも心配です。でも、公的医療保険には「高額療養費」という制度があります。これは医療費で一定の自己負担限度額を超えた分は支払わなくてよいという制度なのです。

この自己負担限度額は所得によって違ってきますが、70歳未満の人の場合で、所得区分が一般の大の場合、外来、入院の自己負担限度額(1ヵ月あたリ)は、8万100円+(総医療費は26万7,000円)×1%です。

公的な制度を知っておく

仮に所得区分が一般の人が1ヵ月に総医療費が100万円かかったとしても、8万100円+(100万円-26万7,000円)×一1%で、8万7,430円の自己負担で済むということです。ただし、保険外の差額ベッド、先進医療、入院時の食事代などは対象外になります。

また、同一世帯で1年間(直近6ヵ月)に3回以上の高額療養費の支給を受けている場合は、4回目以降は自己負担限度額が更に少なくなり、所得区分が一般の場合で、1ヵ月4万4,400円になります。こうした公的な制度も知っておくと自分の保障を考えるときの参考になると思います。

自分が病気になった時のことを考えると誰でも不安になり、保険に入れば安心と思いがちです。でも、保険に入れば病気にならないわけでなく、契約した内容に基づいた状態になった時に保険金が支払われるというのが保険なのです。将来を心配するだけでなく、健康的に生きる対策も大切ですね。

— posted by 斗間下 at 04:23 pm